新和工業株式会社は電子のチカラで人々の不安を解決する会社です。自社製品販売及びカスタマイズを承ります。
商品企画から量産商品までお客様のご希望の商品のご提案をいたします。

松島 :

加藤先生、こんにちは。今日はかんたんO2タイガーの開発ストーリーをお伺いしたいと思います。 と言っても堅苦しいことはありませんので、お気軽にお願いします。
まずはじめに臨床工学技士とはどういった職業なのか、ご説明いただけますか？

加藤 :

法律的には臨床工学技士法的に患者さんの生命を維持する、生命維持管理装置（人工呼吸、補助循環、
人工心肺、人工透析等）の操作及び保守となっていますが、昨今その範囲は広くなっていて、内視鏡等も
含めた医療機器全般の操作・保守管理・教育および、診療科の治療・処置の補助などを行っています。
また、院内の医療チーム(RST・NST・ICT・ハートチーム・早期離床リハチームなど)でも活動しており、
病院の中で縦・横・斜めと各部門をまたがり、さまざまなカタチで活動しています。

松島 :

たくさんの分野でご活躍ですね。確かに最近の加藤先生は忙しくされてます。
ところで、「かんたんO2タイガー」のニーズのきっかけとはどのようなところからきたのでしょうか？

加藤 :

酸素ボンベ運用時の代表的なインシデントはふたつあって、ひとつは酸素の元栓を開け忘れて使用してしまう
パターンです。これは使い終わった後に元栓を閉めずに手前側（流量調整器）を締めて、後から元栓を閉めた
場合、圧力計には圧力が残っているため、一見ボンベの元栓は開いているように見えます。
その状態で使用するとすぐに酸素が流れなくなります。
もうひとつは、運用中に酸素の残量が無くなってしまうケースです。
例えば、酸素の流量が多い状態で、患者さんが検査等の搬送に使用した場合、予想より時間がかかって
しまい、ボンベ内の酸素が無くなってしまって患者さんが低酸素状態になってしまう可能性があります。
このインシデントを解決したいと考えたのがニーズのきっかけです。

加藤 :

そのニーズを神戸市機械金属工業会の医療用機器開発研究会（以下、医療研）で発表しました。
医療研は一般社団法人　兵庫県臨床工学技士会（以下、兵臨工）のメンバーと企業で医療ニーズを抽出、
新製品の開発をしている医工連携団体です。

「神戸市機械金属工業会　医療用機器開発研究会」の詳しい情報はこちら

松島 :

まずは兵臨工のメンバーに協力してもらい、酸素切れのインシデントに対しての対策の必要性について
複数の施設・病棟看護師さんに アンケート行いました。
かんたんO2タイガーは「必要ない」との回答が3割程度ありましたが、アンケート結果を分析すると
整形外科・消化器科等の病棟に、そのような回答が多いことが分かりました。
日常的に低流量の酸素を使用する病棟でそのような傾向がみられることが分かったんですね。
アンケートの回答にも「無くなったら付け替えたらいい」などの回答がありました。

ただ、循環器・呼吸器・救急・ICU等の病棟では高流量の酸素を投与する重症患者が多いため看護師さんから
かんたんＯ２タイマーは「必要」との回答が多くありました。
このように病棟によって回答にバラツキが出ましたので途中からアンケートに回答いただいた看護師さんの
「診療科」と「経験年数」の確認を行いました。すると経験の豊富な看護師さんであればあるほど、
かんたんO2タイガーは「必要」との回答が多かったのです。

このアンケート結果から、酸素投与中の患者さんの搬送業務を分析すると、まず使用するボンベの
圧力・流用を確認し 残時間を算出して、患者さんに対して残時間に見合う準備をすることが看護師さんの
リスクアセスメントに繋がると考えました。
当初は、圧力検知方式がニーズ解決につながると考えていましたが、アンケート結果を踏まえて
圧力検知方式だと一時的にはニーズをクリアできますが、「残時間に見合う準備」が省かれているので、
ニーズに対する解決方法としては不十分であると考え、「残圧」ではなく「残時間」を出す方式に
方向転換しました。

また先ほどかんたんＯ２タイマーは「必要ない」と回答した酸素の流量が少ない、整形外科・消化器科等でも、これから使用するボンベを確認する計算器としての使い方にも価値があると考えています。

松島 :

加藤先生、ありがとうございます。医療ニーズの分析、そして仮設設定から評価までしっかりされているので、ニーズとしての確実度が非常に高いですね。
このお話の流れで、今回のプロジェクトリーダーの島田先生にもお話を伺いましょうか。
島田先生、こんにちは。

島田　尚哉（Naoya Shimada）
東神戸病院　安全管理推進室　主任
看護師　臨床工学技士

看護師であり臨床工学技士であり、安全管理責任者。
それぞれの立場の視点から、医療安全に特化した医工連携での製品開発に従事。
また、医療業界に固執するのではなく、様々なジャンルの事例から切り口を変えて
医療安全に応用できる考え方や手法を柔軟に取り入れて実践。
その活動をベースにした講演会を全国各地で行っている。